薬剤師資格とは｜資格取得までのステップや仕事内容・登録販売者との違いも解説

薬剤師のほか、薬に関わる職として「登録販売者」や「調剤薬局事務」がありますが、それぞれ仕事内容は異なります。

登録販売者の場合、薬剤師のように処方箋による調剤はできません。市販薬の中でも第2類または第3類にあたる医薬品を取り扱うための資格です。また、調剤薬局事務に関しては、薬の取り扱いを行う仕事ではなく、調剤薬局で発生する事務作業に特化した職を指します。

詳しくはこちらの記事でも解説しているので、ぜひ一読ください。

令和5年（2023年）に実施された薬剤師国家試験の合格率は、全体で69.0％、新卒者で84.9％でした。13,915名の受験者に対して、9,602名の合格者が出ています。薬剤師の国家試験は、近年だと約7割の合格率で推移しているため、試験自体の難易度は優しめです。

しかし、国家資格の受験資格を得るためには6年制の薬科大学や薬学部への入学・卒業が必要となるため、受験するまでの難易度が高くなっています。進学を希望する大学によっては、受験時の倍率が4倍以上になるケースや、ストレートでの卒業が難しいケースもあるので留意しておきましょう。

• 参考：第108回薬剤師国家試験の合格発表を行いました｜報道発表資料｜厚生労働省（https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000199343_00010.html）

薬剤師を目指すなら、6年制の薬学部や薬科大学への入学が必要です。薬学部や薬科大学には4年制も存在しますが、薬剤師の受験資格を得るには6年制大学を選ぶ必要があります。

偏差値が高い国公立大学は、私立に比べて学費が抑えられるものの、入学試験の合格は難関です。一方私立大学は、大学により偏差値に大きな差があるため狙いやすい大学もありますが、薬剤師の資格試験の合格率にも影響します。

最終的に薬剤師の資格取得を目指すなら、大学選びから慎重に行いましょう。

6年制の薬学部や薬科大学を卒業するには、4年次に実施される「薬学共用試験」に合格しなければなりません。

薬学共用試験は、次のステップとなる実務実習に必要な知識やスキルを身につけるための試験です。パソコンで実施される「CBT」と「OSCE」と呼ばれる2種類の試験で、これまでに大学で学んできた知識や技能が試されます。合格しなければ、次年度に予定されている実務実習には進めません。

薬学共用試験の合格者は、実務実習に進みます。病院や調剤薬局などで実施され、実務可能なスキルを身につけます。

4つの期間に分けて、病院実習と薬局実習がそれぞれ実施されます。実際の患者との関わり方や、現場での薬の取り扱い、チームワーク、地域連携などを身につけます。

大学6年目は、卒業するための卒業論文作成と、資格試験に合格するための準備を始めます。卒業見込みが立たなければ薬剤師資格の試験は受けられないので、まずは前半で卒業論文を作成し、卒業見込みが得られたら、国家試験の対策に取り組むといいでしょう。

全国各地にある、医療機関やケアマネジャー、ヘルパーなどと連携する調剤薬局での勤務が可能です。調剤薬局で働く薬剤師は、医療機関が発行した処方箋を基にした調剤や、在宅医療が必要な患者に合わせた服薬指導、薬歴管理などを行います。

調剤薬局では、病院での診察内容や検査結果などの聞き取りが必要になるケースもあるので、薬剤師としての知識はもちろん、円滑なコミュニケーション能力も求められます。

医療機関では、外来の患者をはじめ、入院患者の状況に応じ、医師と連携して調剤・服薬指導などを行います。病院でしか取り扱わない薬剤があったり、チーム医療に参加したりなど、病院特有の業務に携われます。

市販薬などさまざまな商品を取り扱うドラッグストアでも、薬剤師が勤務しています。市販薬や医薬品を求めて来店した人の薬に関する相談を受けたり、漢方などその他の提案を行ったりします。

薬以外にも、介護用品や化粧品、その他生活雑貨などの販売を行っているケースも多いので、臨機応変な対応が求められるでしょう。

製薬会社では、薬を開発・研究しているため、薬剤師の力が必要です。また、一般企業でも医薬品を取り扱っていたり、化粧品や食品など薬品に関する知識が必要となったりする場合は、薬剤師を採用しているケースもあります。

社会人として働いている人は、これから6年制の薬科大学や薬学部に入学する必要があります。たとえ、4年制の薬系大学や大学を卒業していたとしても、さらに6年間学びなおさなければなりません。

大きな学費がかかるほか、通信制で通える薬科大学や薬学部はないため、働きながら6年制の大学に通うのはとても大変です。ただ、大学によって編入試験が実施されているケースもあるので、学校選びの際にしっかり確認しておきましょう。

海外の薬科大学を卒業していたり、海外ですでに薬剤師資格を取得していたりする場合、国家試験の受験が可能になるケースがあります。

受験資格を得るには、厚生労働省の掲げる認定基準を満たす必要があります。詳しくは参考の、厚生労働省のホームページをご確認ください。

• 参考：外国の薬学校を卒業した方｜厚生労働省（https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iyakuhin/yakuzaishi-kokkashiken/gaikoku.html）

薬剤師の資格を取得し、薬剤師として働くと、比較的高収入が期待できます。また、出産や育児、病気、家族の介護などで休んだ場合でも、職場復帰しやすいでしょう。

正社員などのフルタイム勤務ではなく、パートや派遣として復帰した場合でも、比較的高い時給が見込めます。

薬剤師資格は、取得に時間がかかるというデメリットがあります。海外の薬剤師資格を取得しているなどの例外を除き、最短でも6年は必要です。

また、6年制大学への入学には、学費もある程度かかります。働きながら大学卒業を目指すのは難しいので、学費やその間の生活費はあらかじめ確保しておかなければなりません。

さらに、国家試験対策はもちろん、資格取得後も薬剤師としての知識をアップデートし続けていく必要があります。

薬剤師を目指すのは厳しいが、薬の取り扱いに携わりたいという人は、ぜひ登録販売者や調剤薬局事務の資格取得も検討してみてください。