次に、「育休を取得する際の障壁」について聞いてみました。
まず「会社に育休を取得しやすい制度があるか」を聞いたところ、「ある」と回答した人は取得経験者(71.4％)、未取得者(31.0％)と大きな違いが見られました。グラフを見る

会社の制度面以外の障壁としては、取得経験者・未取得者共に「職場の理解が足りない」が最も多い結果となりました。 上司が部下の育休取得を妨げる「パタニティ・ハラスメント」（パタハラ）が話題になりましたが、 こういった「理解が足りない」と感じるような職場環境自体が、取得の障壁となっていることが伺えます。 （CHECK パタハラって？）

また、育休取得経験者に「育休の取得期間」について聞いたところ、「過去に取得した」人は「１週間未満」という回答が36.8％と最も多い結果になりました。

育休の取得経験者に取得前と取得後の意識の変化について聞いたところ、「意識が上がった」と回答した項目の上位には「子育てに積極的に関わろうとする意識」(63.2％)、「家族と過ごす時間を確保しようとする意識」(61.9％)、 「家族への気配りの意識」(61.4％)と家庭に関わる項目が目立ちました。グラフを見る

また男性の育休取得率の向上が社会に与える影響について聞いたところ、「企業・組織・団体のイメージが良くなる」と回答した人は、取得経験者で58.4％と最も高い項目になっています。
一方、未取得者から「良い影響がある」と回答があったものとしては「少子化対策」（54.8％）が最多。「女性の社会進出」（51.8％）にも多くの票が集まりました。
これは以前行った「女性が輝く日本に関する意識調査」とも意識的な関連性を伺わせます。

男性の育休取得が進むことで、アベノミクスが掲げている成長戦略の一助に繋がる可能性が見られました。