• 公開日:2020/04/17

外国人に日本語を教える仕事にあこがれ、日本語教師を目指している方もいることでしょう。しかし、日本語教師になることを現実的に考えたとき、実際に活躍できるかどうかは気になる問題です。

この記事では、日本語教師の今後の需要や活躍できる場について詳しく解説します。ぜひ参考にしてください。

日本語教師の需要について

日本語教師は、日本語を学びたい生徒がいる限り、国内外問わずに働ける仕事です。しかし、実際に、活躍の場はあるのでしょうか。国内と海外それぞれにおける日本語教師の需要について解説します。

国内における日本語教師の需要

日本での進学や就職を視野に入れたアジア圏からの留学生の受け入れに伴う需要

数ある国の中から日本に関心を持ち、日本語を学びたい、日本で働きたいと考える外国人は増えています。日本の学校に進学することや、将来日本で就職することを考えている学生にとって、日本語教育の専門家である日本語教師は頼れる存在です。

特に、アジア圏の国々から留学のために日本へ来る外国人は多く、これからも一定数の留学生の来日が見込まれています。そのため、このような留学生に対して、正確な日本語を教えられる日本語教師への需要も続く見込みです。


外国人労働者受け入れのための需要

今後、日本では超高齢社会に少子化の問題も加わり、深刻な労働力不足が起こることが予想されています。そのような状況のなかで、国は外国人の受け入れに積極的です。

言葉も文化も違う異国の地から訪れる外国人労働者が、日本人とコミュニケーションを取りながら日本社会に馴染んで働くためには、日本語教育は必須です。外国人労働者本人のみならず、一緒に来日する家族にとっても日本の言葉や文化を理解することが大切になります。

また、将来、日本での働き手となる可能性を持った留学生への期待も大きく、今後は外国人留学生のさらなる増加も見込まれています。そのため、日本語教育の充実がより一層求められ、日本語教師への需要もさらなる高まりを見せる可能性が高いです。

海外における日本語教師の需要

日本語を学ぶ目的が多様化

人々の学習への関心は、各国の教育事情や経済状況などによっても変わってきます。そんな中で、日本独自の文化や言語に興味を持ち、日本語を学びたいと考える外国人が世界中に一定数存在しています。

たとえば、アニメをはじめとした日本のサブカルチャー人気は世界的に見ても高く、それをきっかけに日本語学習を始める人も珍しくありません。また、東京オリンピックの開催を機に、日本への興味を深めている外国人も増加傾向にあります。

さらに、国の積極的な外国人の受け入れ方針により、日本国内の企業で働こうと来日する人も多くいます。日本語を学習する目的は、仕事や進学、趣味など多様化しているのが実情です。


日本語は世界137の国・地域で学ばれている

国際交流基金が2015年度に実施した「海外日本語教育機関調査」の結果によると、日本語教育は世界の130の国と7つの地域で行われています。国や地域の数に多少の変動はあるものの、2012年度の調査と比べて全体的には1カ国の増加があったのみで、ほとんど数に変わりはありません。

日本語を学ぶ外国人の数は、中国、インドネシア、韓国、オーストラリア、台湾の順に多く、これらの国では特に日本語教師の需要が高くなっています。さらに、近年では、タイ、ベトナム、フィリピン、オーストラリアの日本語学習者数が大幅な増加傾向にあります。東南アジアや大洋州では日本語教師の人手が不足している状態で、教師1人に対する生徒数は過多となっています。

また、ベトナムには外国語の一つとして、正式に授業へ日本語教育を取り入れている学校もあります。しかし、日本語学習者や教育機関の増加に日本語教師の数が追い付いていません。このような状況を見ても、日本語教師の需要は国内のみならず、海外にもあるといえます。

  • 参考:2015年度 海外日本語教育機関調査 報告書 『海外の日本語教育の現状 2015年度日本語教育機関調査より』|国際交流基金(https://www.jpf.go.jp/j/project/japanese/survey/result/dl/survey_2015/all.pdf)
  • 参考:ベトナムにおける日本語教育の事情|日本語教育学会(http://www.nkg.or.jp/wp/wp-content/uploads/2018/10/sekai-vietnam1011.pdf)

日本語教師として働くには?

実際に日本語教師として活躍する場合、どのような働き方ができるのでしょうか。働き方が多様化している国内外での実態について、主要な活躍の場や採用条件などとともに紹介します。

国内での日本語教師の仕事


主な活躍の場

国内で主な勤め先となるのが、日本語を教える専門スクールや高等教育機関への進学を主な目的とする日本語学校です。また、学生の国際交流や留学サポートなどを行う大学の留学センターで、外国人留学生に対して指導を行う仕事もあります。

ほかには、外資系企業の外国人ビジネスパーソンを相手に、日本語レッスンを行う仕事もあります。収入を気にしないのであれば、ボランティアで個人レッスンや日本語講座を行うことも可能です。

さらに、インターネットの普及により、Webカメラを使ったオンラインでの個人レッスンも増えています。レッスンの場所も時間も自由に選べるため、働きやすい形態です。

また、執筆活動やセミナーなどを行いながら、フリーランスとして活躍している人もいます。


採用条件など

日本語教師として働くためには、必ずしも資格や免許を必要としません。しかし、正しい日本語教育を行うことが求められるため、実際には、多くのところで採用条件を設けています。

法務省が認定する日本語学校の場合、採用条件があります。大学や大学院で日本語教育に関する主専攻プログラムまたは副専攻プログラムを修了していること、学士の学位をもち文化庁認定の420時間の日本語教師養成講座を修了していること、日本語教育能力検定試験に合格していることです。3つのうち、いずれかの条件を満たしていることが求められます。

家事や育児、仕事などで、通学や受講に時間を割けない場合には、日本語教育能力検定試験に合格する方法がおすすめです。

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海外での日本語教師の仕事


主な活躍の場

日本語学校は海外にもあり、小学校から大学までの各教育機関で日本語の授業を行っている国もあります。そのため、海外でも日本語教師として勤めることは可能です。

また、日本語教師を派遣して際協力を行う団体に所属して日本語を教える方法もあります。派遣期間は、短いものから長いものまでさまざまです。求められる知識もプログラムによって異なるため、自分の経験や状況に応じて活躍することができます。


採用条件など

国内と比べて海外は採用条件がさまざまで、なかには、日本語教育能力検定試験の合格を必要としていないところもあります。ただし、確実に就職したいなら、条件が明示されていなくても、国内と同様の要件を満たしておいたほうが安心です。

試験に合格していれば、自分のスキルをアピールすることができます。幅広い求人に対応できるため、国内で求められている要件は満たしておいたほうがいいでしょう。

まとめ

国内では日本に来る留学生や外国人労働者に対する日本語教育の必要性が問われています。また、海外でも日本語教育の需要は高まっている傾向です。

日本語教師を目指すなら、効率的に就職を目指せるユーキャンの日本語教師養成講座がおすすめです。日本語教育の専門家が徹底的に分析して作った過去問題集や実践的に学べる教材を使い、限られた時間のなかで効率的に学習できます。これから日本語教師を目指す場合は、ぜひ検討してみてください。

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日本国内の日本語学校では日本語を使った「直接法」で教えることが多く、外国語会話のスキルや教員免許は不要。日本語が話せる方ならどなたでも目指せます。
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